NEXT21とは?

識者コメント

NEXT21に深く関わって頂いている先生方から、
メッセージをいただきました。

建築時・改修時にコンセプトを検討頂いている先生方に
NEXT21に対する思いをお聞きしました。

東京大学 名誉教授
内田祥哉先生

NEXT21に込めた思い。

NEXT21は1993年竣工、以来100年間居住実験が続けられるとして発足した。だから、耐震・耐火で、耐久力があり、100年は壊れない建物でなければならなかった。だから寿命の短い部品は取り替えられるよう、将来を見据えたモデュラー・コーディネーションが整備された。
しかも、この間、社会の変革に追従できなければならないから、和風木造住宅のように間取りの変更が出来るものとなった。
ところで、昨今は、住所不定の生活が好まれる傾向がある。例えば、昼は仕事場を転々と、夜は出先に近いホテルや、シェアハウスで過ごし、連絡は固定電話なしのスマホだけですます。NEXT21では、こんなホームレスにも対応した実験が必要かも知れない。

東京大学 名誉教授 内田祥哉 先生

首都大学東京 名誉教授
深尾精一先生

実験集合住宅としての意義

実験集合住宅NEXT21の企画が始まったのがほぼ1990年であるから、2020年で30年が経ったことになる。当初から意欲的な大阪ガスの計画であったが、特筆すべきは、現在でもその建設とその後の継続的な実験の価値が、世界的に語られ続けていることである。このことはこの種の実験研究として稀有なことといってよい。SI住宅の理想形・燃料電池をはじめとする集合住宅設備の考え方・屋上緑化・立体街路の構成など、この30年の間、先駆的事例として参照され続けてきた。建築物にインパクトファクターのようなものがあるとすれば、トップクラスではないだろうか。単なる建築物の斬新な設計を狙ったプロジェクトではなく、さまざまな知恵の集積としての実験集合住宅であったことが、ポイントであろう。共同住宅の歴史の浅い日本ならではの集合住宅の在り方を探ったプロジェクトとして、今後も参照され続けることを期待したいし、そうなるであろうと確信している。

首都大学東京 名誉教授 深尾精一 先生

(株)集工舎建築都市デザイン研究所 所長
近角真一所長

設計者としてNEXT21に期待すること

建築物の外壁の形状は、街路や空地の形状など、都市の出来方に合わせて決めて行くが、建築物の内部はその時々の住まい手、働き手、使い手の都合に合わせて、自由自在に作り替えて行く。ヨーロッパの都市住宅が数百年かけて作り上げてきたこうした原理を下敷きにしながらも、そこに季節や気候の変化に対応して室内空間と外部空間の出入りを庇や建具で自在に調整する日本の家づくりの手法を取り入れられないかと考えたのが、スケルトン・インフィル・クラディングというルールです。住戸設計者の方々の設計意図の大半はルール通りで実現できますが、NEXTで大切に考えてきた中間領域を作り出すルールとしてはまだ未成熟であり、この部分がルール適用外となることも多くあります。こうした適用外事例を集めて、さらに高次元のルールへと進化させなければいけないと思います。

(株)集工舎建築都市デザイン研究所 所長 近角真一 所長

京都大学 名誉教授
髙田光雄先生

実験・住戸改修計画にあたっての思い

NEXT21建設時の私の役割は、主として、この実験集合住宅への「スケルトン・インフィル方式」の適用と「立体街路」の計画であった。竣工後は、四半世紀以上にわたる「居住実験」を通じて、「環境的持続可能性」や「社会的持続可能性」に関わる多様な「実践的研究」に参加させていただいた。居住実験の推進にあたっては、「住まい・まちづくり」における「地球環境問題群」や「人口・家族問題群」をめぐる多面的な議論が不可欠であったため、「住まい・まちと自然との関係」や「住まい・まちと社会との関係」を根本的に考え直す貴重な経験を重ねることができた。同時に、地球環境や少子高齢社会への配慮が「国際経済問題群」への対応、即ち、地域生活文化の継承・発展とは必ずしも相容れない現実に何度も直面してきた。環境的持続可能性や社会的持続可能性に加えて「文化的持続可能性」に焦点を当て、「住まい・まちと文化との関係」のあり方を追求するさらなる居住実験の必要性を痛感するとともに、建設段階から居住実験を通して「異なる価値観の共存」を実現してきた多様な専門家の協働による実践的研究の継続を強く望みたい。

京都大学 名誉教授 髙田光雄 先生

東京大学 教授
清家剛先生

NEXT21の構法的な特徴について

建築構法計画分野の研究者としては、住宅において自由に改修できる技術を発展させることが、とても重要だと考えている。NEXT21は、スケルトンとインフィルを明確に分離して可変性を確保している先進的なSI住宅であり、建設から25年以上たった今でも最先端である。内装や設備が改修しやすいだけでなく、外壁も一部が移動可能な点は、他にはない特徴的なシステムとなっている。これまで様々なパターンの改修が実施され、住宅を改修する技術の検証が行われてきた。実際に改修してみると、システムの設計時点では気づかなかった難しさも、いくつか発見することができた。今後も継続して実験を行い、さらなる技術的な発展を追求するだけでなく、その成果の社会への発信についても努力していきたい。

東京大学 教授 清家剛 先生

立命館大学 教授
近本智行先生

中間領域等、NEXT21の改修で提案してきたこと

中間領域とは、単に、外部と内部、オモテとウチをつなぐためのスペースという訳ではなく、まちと関わり合い、内部に外部の気持ちよさや行為を取り入れ、季節感を楽しみ、あるいは時に遮断することで寒さや暑さから守り、プライバシー保護につなげるスペースである。住宅では、古くから入り口空間、縁側、土間空間などとして、重要な役割を果たしてきた。
現代では、中間領域に新たな視点が加えられ、光や風、空気などの環境のコントロール、そしてエネルギーの抑制・自然エネルギーの活用といった性格が与えられつつある。中間領域を住まいに取り入れることは、住まい方のバリエーションだけでなく健康向上、生活の豊かさにもつながることが期待される。オフィスでも、健康(WELL)に配慮し、知的生産性を向上する環境の創造が求められ、屋外や中間領域までもが新たなワークプレイスとして着目され、その可能性が拡がっている。NEXT21に実現した現代集合住宅の中間領域をフィールドに、その意義を検証することは、今後の住まいを考える上で有意義であろう。

立命館大学 教授 近本智行 先生

改修時に住宅の温熱環境や
健康への寄与などを検討頂いている先生方に
環境面の特徴についてお聞きしました。

早稲田大学 教授
田辺新一先生

省エネシステムの先進性と503住戸での
心身健康維持について

米国建築家協会(AIA)が「建築家の日々の慣習を変えて、ゼロカーボン、公平、レジリエンスで健康な建築環境を実現する」という気候非常事態宣言を2019年6月に採択した。日本においても新しい集合住宅の形を示して行く必要がある。出来る限りの省エネルギーをおこなった上で再生可能エネルギーを有効利用することが大原則である。「我慢の省エネ」では駄目で、居住者の心身健康が維持できる環境を提供することが基本になる。また、自然換気など居住者の環境行動を誘発させるような住まいが望まれる。集合住宅では太陽光発電パネルの設置面積が限られる。一方で、すまいでは冷暖房、給湯など熱としてエネルギーが消費されており、工夫の余地がある。高効率な燃料電池はZEH(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)評価において省エネだけではなく、再生可能エネルギーとしてもカウントできるようになった。新しいZEH-M(ゼッチ・マンション)のプロトタイプとして実験に期待している。

早稲田大学 教授 田辺新一 先生

慶應義塾大学 教授
伊香賀俊治先生

居住実験の意義と503住戸での
健康寿命延伸への取り組み

日本人の平均寿命と健康寿命は、男性で約9年、女性で約12年の差がある(2018年厚生労働省)。高齢化が急速に進む中、健康寿命を延ばすことは喫緊の課題である。
近年の研究で、冬期の居住空間の室間温度差・上下温度差が睡眠の質や健康状態にさまざまな影響を与えることを示すデータが揃いつつある。平均的な日本人の在宅時間が、平日15時間〜15時間半、土日は17時間強に及ぶことを鑑みれば※、当然のことと言えるかもしれない。
人の健康状態を対象とした実験は、被験者数も多く必要であり、長い期間にわたった試験も必要となる。
NEXT21は、住戸の数は多くはないが、何年にもわたり継続してデータの計測が可能な貴重な施設である。また、断熱性能や暖房方式の異なるさまざまな住戸があるため、他ではできない実験ができることを、引き続き期待したい。
※NHK放送文化研究所「2015国民生活調査報告書」(16年2月)

慶應義塾大学 教授 伊香賀俊治 先生

芝浦工業大学 教授
秋元孝之先生

先進的な断熱性能の特徴と503住戸での
ウェルネスZEHの実現

断熱性能が劣った住宅では、冬季の居室から非居室への移動時におけるヒートショック等をはじめとする人の健康を害するリスクが大きくなる。そのため国土交通省の支援でスマートウェルネス住宅の整備等が推進されている。また、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)の実現目標が第5次エネルギー基本計画に掲げられており、戸建て住宅のみならず集合住宅の設計手法確立が必要だ。NEXT21の503住戸では、既存住戸の省エネルギー改修によって、健康や快適性といったウェルネスと省エネルギーを両立して実現することを目指している。これまでに入居者に対するアンケートによる既存住戸の評価、ウェルネスZEHを実現するための手法の検討等を行ってきた。集合住宅の着工数は2009年以降、着実に伸びている。NEXT21における取り組みは、今後の集合住宅の性能向上に寄与すると共に、更には良質なストック形成につながることを目指すものだ。

芝浦工業大学 教授 秋元孝之 先生
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