認知機能が低下した独居高齢者の自立生活を支える促し装置の開発

研究代表者神戸芸術工科大学 教授 相良 二朗

共同研究者
神戸大学保健学研究科 教授 種村 留美
神戸大学保健学研究科 准教授 長尾 徹
神戸大学保健学研究科 准教授 野田 和恵
兵庫県立福祉のまちづくり研究所 研究員 大森 清博
兵庫県立福祉のまちづくり研究所 研究員 福井 克也
兵庫県立福祉のまちづくり研究所 研究員 中村 豪（令和4年1月31日まで）

■要旨

独りになっても住み慣れた住まいで暮らしを継続することは高齢者の多くが希望している。しかし、もの忘れや注意力の低下、見当識の低下などから生活上のリスクが高まることもあり、自立生活の継続が困難となることがある。著者らは、スケジュール管理に用いられるWeb上で動作するカレンダー・アプリケーションを利用して、離れて暮らす家族らが独居高齢者の生活リズムの維持を支援することができる装置を開発し、高齢者4例を対象に試用実験を行った。ICTスキルが高い高齢者、強度の難聴者、重度の認知症高齢者では適用とならなかったが、認知症男性と要支援レベルの女性の高齢者夫婦の例では有効に利用された。

集団行動制限環境下においても高齢者の健康・日常生活動作を
リモートで見守るAIシステムの導入

研究代表者名古屋市立大学大学院医学研究科 脳神経外科学分野 山田 茂樹

共同研究者
株式会社デジタル・スタンダード 青柳 幸彦
信愛会脊椎脊髄センター 上田 茂雄

■要旨

病的歩容の評価・判定には、明確な基準や指標が存在せず、評価者によって評価が異なりやすい。そこで、我々が開発したiPhoneアプリThree-Dimensional Pose Tracker for Gait Test（TDPT-GT）を用いて、病的歩容の定量評価を試みた。TDPT-GTで計測した矢状断と軸位断投影座標を用いて、すり足、小刻み、開脚歩行を検出する指標を網羅的に探索した。すり足の指標として、矢状断投影座標における股関節可動角度の左右平均が30度未満、膝関節可動角度が45度未満、踵の垂直方向振幅の左右平均が足の長さの10％未満が候補となった。小刻み歩行では矢状断投影座標における股関節可動角度と踵の垂直方向振幅は有用ではなかったが、膝関節可動角度が45度未満は有用な指標であった。開脚歩行の指標としては、軸位断投影座標におけるつま先の開き角度ではなく、股関節可動範囲中心に対する踵可動範囲中心の外側偏移度が足の長さの8％以上が有用な指標であった。

歯科用レントゲンによる骨粗鬆スクリーニングの精度に関する研究
−dual-energy X-ray absorptiometry（DXA）法による
骨密度との比較−

研究代表者滋賀医科大学医学部歯科口腔外科 家森 正志

共同研究者
滋賀医科大学 副学長・理事 遠山 育夫
岐阜大学工学部 電気電子・情報工学科 藤田 廣志
朝日大学口腔病態医療学講座歯科放射線学分野 勝又 明敏
滋賀大学データサイエンス学部 村松 千左子

■要旨

最近、下顎骨の骨粗鬆症を評価するためAI技術を応用した歯科用レントゲンによるコンピューター診断支援システムであるPanoSCOPE®（株式会社メディア、東京）が開発されているが、骨粗鬆症のスクリーニングの精度についての詳細は不明である。今回われわれは、PanoSCOPE®を用いた骨粗鬆症スクリーニングの精度を明らかにするため、下顎骨の骨粗鬆症の評価度とDXA法による骨密度との関係について調査を行った。2012年1月1日から2022年12月31日の期間に滋賀医科大学医学部附属病院にて歯科用パノラマX線を撮影した患者のうち、撮影日の1年以内にDXA法による骨密度測定を行った患者について調査を行ったところ腰椎の骨密度測定を行った患者総数は1195人、大腿骨頚部の骨密度測定を行った患者総数は892人であった。今回は2022年の一年間のデータを抽出して検討を行った。PanoSCOPE®による下顎骨の骨粗鬆症の程度とDXA法による骨密度測定は腰椎および大腿骨頚部ともに有意な弱い相関関係を認めた。PanoSCOPE®による骨粗鬆症スクリーニング判定においては、感度は0.74〜1、特異度は0.54〜0.63であった。スクリーニング精度をさらに向上させることで，歯科医院での骨粗鬆症スクリーニングが効率良く行う事が可能となると考えられた。

簡便で実用的な立位バランス能力評価のための重心動揺の計測方法および評価方法の検討

研究代表者大阪河﨑リハビリテーション大学 外来研究員 竹内 直子

共同研究者
大阪河﨑リハビリテーション大学 久利 彩子
関西福祉科学大学 有末 伊織

■要旨

本研究の目的は、簡便で実用的な立位バランス能力評価を実現するための重心動揺の計測方法および評価方法を検討することであった。日常的に体重の変動を見て健康に気を使うように、立位バランス能力の変動を見て身体の機能低下に注意を向けることは、健康寿命延伸のための転倒予防、高年齢労働者の就業中の転倒リスク回避に有効である。
本研究は、4パターンの踏み出し方法で足圧中心（Center of Pressure：COP）の計測を行った。被験者は健常成人3名、解析対象区間は踏み出し後7秒間の1秒間ごとと、両脚立位時の1秒間とした。COP加速度の向き変化を同方向か逆方向かで2値化し連検定を行った。立位の安定度によって連検定の結果に異なる傾向が見られたことから、COP加速度の向き変化のランダム性を調べることにより動揺制御の質的評価の可能性が示唆された。また、COP加速度の向き変化を解析対象にすることで計測機器での座標方向に依存しない評価が行え、計測の簡易性につながった。計測姿勢による結果の違いは見られなかったため、専門家不在の日常的な計測に利用できる可能性があった。

高齢がん患者の最適な治療方針決定に向けた認知症併存の実態解明並びに予後等への影響の検討

研究代表者大阪国際がんセンターがん対策センター政策情報部 副部長 桒原 佳宏

共同研究者
大阪国際がんセンターがん対策センター 所長 宮代 勲
大阪国際がんセンターがん対策センター政策情報部 副部長 森島 敏隆

■要旨

背景：認知症ががん患者の診断や治療、転機のパターンに与える影響については十分検討されていない。本研究では、高齢のがん患者において認知症の有無・程度ががんの病期や治療選択、予後に及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。
方法：大阪府がん登録とDPCデータを連結したデータベースを用い、2014年および2015年にがん診断された症例を対象とした。非認知症患者と軽度認知症患者（認知症高齢者の日常生活自立度がⅠまたはⅡ）・中等症〜重症認知症患者（認知症高齢者の日常生活自立度がⅢ〜Ⅳ、Mのいずれか）の3群で患者背景やがん進展度、がん治療や生存期間を比較した。結果：認知症の合併もしくは重症度は、がん進展度不明もしくは進行がんリスクと関連していた。また認知症合併患者は腫瘍切除術や化学療法、放射線治療を受ける頻度が低く、3年死亡率も高かった。
結論：認知症合併高齢がん患者は積極的な診断や治療を受けることが困難となる傾向があり、そのことが予後に影響する可能性も考えられる。認知症患者のがん診断・治療に関するさらなるエビデンスの蓄積が求められる。

回復期リハビリテーション病棟退院後の身体活動と身体組成にあたえる
関連因子の解明：多施設縦断研究

研究代表者京都府立医科大学大学院医学研究科リハビリテーション医学 助教 菱川 法和

共同研究者
京都府立医科大学集学的身体活動賦活法開発講座 沢田 光思郎
京都府立医科大学附属病院リハビリテーション部 横関 恵美
京都地域医療学際研究所がくさい病院リハビリテーション科 前田 博士
京都地域医療学際研究所訪問リハビリテーション「がくさい」 中西 文彦
京都地域医療学際研究所介護老人保健施設「がくさい」 山﨑 泰志

■要旨

サルコペニアの原因の一つとして，身体不活動が挙げられる．高齢かつさまざまな疾病を併存する回復期リハビリテーション病棟への入院患者では，退院後に十分な身体活動を行うことが難しい．本研究では，回復期リハビリテーション病棟退院後の身体活動量に関連する因子を調査した．回復期リハビリテーション病棟に入院した40例（年齢：平均71.9歳，発症後期間：平均95.3日，Functional independence measureの運動項目合計：平均85.4点）における退院後の身体活動を計測した．3軸加速度計を用いて，身体活動を計測した．退院後の身体活動に関連する因子を明らかにするため，回復期リハビリテーション病棟退院時の臨床情報を説明変数として，重回帰分析を行った．1日あたりの身体活動は，座位活動時間が1020.7±178.2分，軽強度活動時間が181.5±80.4分，中高強度活動時間が4.9±11.5分であった．退院後の身体活動に関連する因子には，回復期リハビリテーション病棟退院時の骨格筋量が有意に影響していた（p<0.01）．回復期リハビリテーション病棟退院後の身体活動を予測し，リハビリテーション治療を立案することが重要である.

要介護高齢者・障害者へ向けた歯科オンライン診療の普及を困難にする
因子の探索

研究代表者大阪歯科大学附属病院障がい者歯科 准教授 田中 佑人

共同研究者
大阪歯科大学附属病院障がい者歯科 松川綾子
大阪歯科大学附属病院障がい者歯科 小野 圭昭

■要旨

本研究は、要介護高齢者・障害者に対する歯科オンライン診療の普及を妨げる因子を明らかにすることを目的とした。患者基礎情報、オンライン診療の知名度、オンライン診療への抵抗、対象患者のインターネット使用状況、対象患者のスマートフォン使用状況、対象患者のクレジットカード使用状況について、5段階スケールで評価した。オンライン診療への抵抗と年齢との関係を、対応の無いt検定にて、オンライン診療の抵抗と代筆の有無、インターネット使用状況、スマートフォン使用状況、クレジットカード使用状況との関係をFisher’s exact testを用いて評価した。年齢や患者の自立度といった患者特有の因子がオンライン診療への抵抗感と関連せず、インターネットを日常的に使用しない患者がオンライン診療という受診形態を受け入れるのが困難であるという結果が得られた。インターネットの使用率を上げるためのソフト面の支援や物理的な環境整備といった介入が必要であると考えられる。

通所リハビリテーションにおける心臓リハビリテーションの実態調査
−高齢心不全患者の再入院予防に向けた探索的研究−

研究代表者兵庫医科大学ささやま医療センター リハビリテーション室 田内 悠太

共同研究者
兵庫医科大学リハビリテーション学部 荻野 智之
順天堂大学保健医療学部 森沢 知之
たじま医療生活協同組合ろっぽう診療所 和田 陽介

■要旨

【背景】通所リハビリテーション（以下，通所リハ）における心臓リハビリテーション（以下，心臓リハ）支援は高齢心不全患者の健康維持・増進戦略となる．本研究の目的は，通所リハ事業所の心臓リハ内容の実態把握である．
【方法】研究デザインは横断研究．「介護サービス情報公表システム」に登録の関西圏通所リハ事業所を対象にWebアンケート調査を行った（2021年10月〜12月）．
【結果】回収率14.8％（184事業所）．心不全患者の受入事業所は86.4％（159事業所）であり，心臓リハの構成要素である運動療法，患者教育，疾病管理が実施されていた．しかし，事業所スタッフが心不全患者を担当する不安は高く，医療機関からの情報提供満足度は低かった．通所リハにおける心臓リハ・療養支援の必要性は高かった．
【結論】通所リハにおける心臓リハ支援の有用性が示唆され，地域に応じた医療介護連携システムの充実（心不全に関するノウハウの伝達・情報共有）と支援導入の拡大が課題である．

新型コロナウイルス感染リスク下における，高齢慢性呼吸器疾患患者の
活動量低下とその影響に関する研究

研究代表者近畿大学医学部 リハビリテーション医学 東本 有司

共同研究者
近畿大学病院 リハビリテーション部門 水澤 裕貴
近畿大学病院 リハビリテーション部門 白石 匡
近畿大学病院 リハビリテーション部門 杉谷 竜司
近畿大学病院 リハビリテーション部門 木村 保

■要旨

背景：慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者では日常生活の身体活動量が予後と強く相関しているが，COVID-19パンデミックにより身体活動量の低下が危惧されている．
目的：COVID-19パンデミック前とパンデミック中における慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者の身体活動量を比較する．
方法：研究デザインは，後方視的観察研究である．対象患者はパンデミック前2018年4月〜2019年3月までの間と，パンデミック後の2021年9月〜2022年3月間で近畿大学病院通院中のCOPD患者を対象とした．2018年測定群（COVID-19パンデミック前）と2021年度測定群（COVID-19パンデミック中）におけるCOPD患者の身体活動量を3軸加速度計にて測定した結果を集計した．
結果：1日あたりの歩数については，2018年度測定群が2566.0歩(中央値)，2021年度測定群が2255.0歩（中央値）で，2群間には有意差はなかった（p=0.589）．1日のうちで，非活動の時間の割合を示す%Sedentaryは，2018年度測定群が84.7%（中央値），2021年度測定群が91.0%（中央値）で，2021年度測定群で有意に高かった（p=0.007）．軽度の労作時間の割合（%Light）は，2018年度測定群が15.3%（中央値），2021年度測定群が8.4（中央値）%で，2021年度測定群で有意に低かった（p=0.001）．
結論：COPD患者はパンデミック下においても歩数は低下していなかったが，非活動（座位や臥位）の時間の割合が多くなっており，活動性低下があることが分かった．日常生活での活動時間を増やす指導が必要であると考えられた．

オンラインを用いた家屋訪問指導の有用性の検討
−“Withコロナ時代”と2025年問題を見据えた回復期リハビリテーション病棟の在り方−

研究代表者
社会医療法人若弘会わかくさ竜間リハビリテーション病院
リハビリテーション部 リハビリテーション課 理学療法士 玉村 悠介

共同研究者
社会医療法人若弘会わかくさ竜間リハビリテーション病院
リハビリテーション部 リハビリテーション課
作業療法士 朝川 弘章
理学療法士 吉川 創
作業療法士 牟田 博行
理学療法士 松浦 道子
社会医療法人若弘会わかくさ竜間リハビリテーション病院
診療部 リハビリテーション科 医師 野﨑 園子
社会医療法人若弘会わかくさ竜間リハビリテーション病院
診療部 内科 医師 錦見 俊雄

■要旨

「入院時オンライン家屋訪問」は家屋と院内をオンライン接続下で実施することによりリアルタイムで多職種情報共有が図れ、入院初期の患者も院内から家屋訪問へ参加できる利点がある。本研究では、回復期リハビリテーション病棟から自宅退院に至った255名を、入院時オンライン家屋訪問を実施したオンライン群、従来の家屋訪問を実施した従来訪問群、家屋訪問非実施の非訪問群に分類し、Functional independence measure（FIM）効率を疾患別に比較した。その結果、運動器疾患ではオンライン群のFIM効率（n=14､1.0±0.5点／日）は従来訪問群（n=26、FIM効率0.7±0.5点／日）、非実施群（n=64、FIM効率0.7±0.4点／日）より高く、廃用症候群ではオンライン群のFIM効率（n=12、0.9±0.5点／日）は従来訪問群（n=7、FIM効率0.4±0.3点／日）より高く（いずれもp<0.05）、入院時オンライン家屋訪問はFIM効率を向上させ、早期の自宅退院に寄与できる介入であることが示唆された。

COVID-19パンデミックにおける地域在住高齢者の
健康と生活に関する研究

研究代表者鹿児島大学 教授 佐々木 八千代

共同研究者
大阪公立大学 古田 栞菜
鹿児島大学 益満 智美
大阪公立大学 小西 円
大阪公立大学 白井 みどり

■要旨

本研究の目的は、COVID-19パンデミック時の高齢者の生活や健康状態の変化を明らかにすることである。
シルバー人材センターに登録する高齢者を対象に、2020年11月から約半年ごとに5回の調査を実施した。調査内容は基本属性、ロコモティブシンドローム（ロコモ）や抑うつなどの健康状態、外出頻度や活動能力などの生活状況である。解析では、ロコモの有無と抑うつの有無について、5回の調査で一貫してなし、あり、調査ごとに変動ありに分類した。ロコモあり、抑うつありを除外し、ロジスティック回帰分析によりロコモまたは抑うつそれぞれについて、なしに対する変動有りのオッズ比と95％信頼区間を算出した。
すべての調査に参加した対象者は194人で男性は153人（79％）、平均年齢（SD）は75.2（4.9）歳、女性は41人（21％）で74.6（5.4）歳であった。
高齢であるもの、経済状況が心配であるものはロコモ変動ありが多く、活動能力が高いものでロコモ変動ありが少なかった。また、同居者がいるものは抑うつ変動ありが少なく、ロコモがあるもので抑うつ変動ありが多くなっていた。

JINRIKI（けん引式車椅子補助装置）を活用したアクティブシニアによるユニバーサル地域社会の構築に向け
ーJINRIKIの使用感についての主観的・客観的な考察ー

研究代表者明治国際医療大学 保健医療学部 諌山 憲司

共同研究者
明治国際医療大学 保健医療学部 守岡 大吾
明治国際医療大学 保健医療学部 高橋 司
独立行政法人 国立病院機構 大阪医療センター 和田 広大
帝京大学 医療技術学部 高山 祐輔
明治国際医療大学 保健医療学部 齊藤 昌久

■要旨

車椅子使用者は、不整地での走行が困難であり、日常生活や旅行などにおいて身体的負荷が生じ活動範囲にも制限が加わる。災害時の避難など、支援者不足にも直面している。そこで、JINRIKI（けん引式車椅子補助装置）が開発され活用が広まるなか、耐久性等の検証は行われているが、具体的な使用感まで踏み込んだ検討はされていない。
ユニバーサルな地域社会の構築を目指し、JINRIKIの使用感について主観・客観的な考察から、JINRIKI使用の現状を明らかにし、課題を検討することを目的にした。JINRIKIの使用では車椅子の前輪が浮き、大きく太いタイヤの後輪を使って不整地を走行するため、通常の車椅子使用と比較し少ない負担での移動が可能となる。介助・乗車者ともに、特に段差などの障害物「あり」でJINRIKI使用（安定性など）の有効性が示唆されたが、安全性や破損を危惧する車椅子所有者への配慮も必要であると考えられた。