2015年7月10日
大阪ガス株式会社
| 大阪ガス株式会社(社長：本荘 武宏、以下「大阪ガス」)は、昨日7月9日、家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」の累計販売台数4万台※1を達成しました。 | ||||||||||||||||||||
| 「エネファーム」は、分散型エネルギーシステムとして、高い省エネ性とCO2削減を実現できるとともに、社会的ニーズが高まっているエネルギーセキュリティの向上や、電力ピークカットに貢献することができます。 多くの住宅メーカーさまやご家庭のお客さまにご採用いただき、大阪ガスでは2009年6月に「エネファーム」の販売を開始して以降、このたび約6年1ヶ月で累計販売台数4万台を達成しました。 4万台の販売によるCO2削減効果は年間約58,000トン※2となり、杉の木約420万本※3の植林に相当します。また、最大で約28,000kWの電力ピークカットに貢献します。 なお、「エネファーム」とガスエンジンを駆動して発電する「エコウィル」を合わせた家庭用コージェネレーションシステムの累計販売台数は日本で最多となる約128,000台となっています。 |
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| 大阪ガスでは、「エネファーム」の販売を開始して以降も更なる技術開発に取り組み、より発電効率を向上させた「エネファームtype S」や、停電が発生した場合でも発電を継続することができる※4自立運転機能付き「エネファーム」を発売するなど、商品ラインナップの拡充を図っています。また、自然エネルギーである太陽光発電と「エネファーム」を組み合わせた「ダブル発電」の普及にも取り組んでおり、エネファームを設置頂いたお客さまのおよそ半数が「ダブル発電」をご採用されています。「ダブル発電」により、ご家庭の環境負荷を一層低減できるとともに、使用電力量の約80％※5を発電することができます。 | ||||||||||||||||||||
| 「エネファーム」は、2014年4月に閣議決定されたエネルギー政策の基本的な方向性を示す「エネルギー基本計画」において普及・拡大が掲げられ、国としても市場開拓を進めるべきものと位置づけられています。大阪ガスは、今後も「エネファーム」の更なる技術開発による設置性・利便性の向上とコストダウンに努めるとともに、「エネファーム」および「ダブル発電」の普及促進に取り組み、お客さまの快適な暮らしの実現と地球環境の改善、エネルギーセキュリティの向上等に貢献してまいります。 | ||||||||||||||||||||
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| ＜「エネファーム」販売台数の推移＞ | ||||||||||||||||||||
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| ＜「エネファーム」の特長＞ | ||||||||||||||||||||
| 「エネファーム」はクリーンな天然ガスから取り出した水素を空気中の酸素と化学反応させて発電し、発電した電気を家庭内で利用するとともに、その際に出る熱も給湯等に利用できる環境に優しいエネルギーシステムです。従来システム※2と比べ、年間のCO2排出量を約1.4～1.9トン※2、年間の光熱費を約7.2～9.2万円※2削減できます。 | ||||||||||||||||||||
| ＜「エネファーム」ラインナップ＞ | ||||||||||||||||||||
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| 以上 |
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