マテリアリティについて(2/3)

  • CSRの重要な側面(マテリアリティ)の見直し
  • マテリアリティの見直しサイクル
  • マテリアリティが有効に機能するために

マテリアリティの見直しサイクル

Daigasグループは、当社グループの活動が、環境や社会にどのような影響を及ぼすのかを把握し、その影響の可能性や影響そのものを管理しながら事業を行うため、マテリアリティを特定しています。2013年度に初めてマテリアリティを特定し、2014年度からPDCAマネジメントを行っています。毎年、各指標の進捗を確認するとともに課題を検討し、改善が必要な指標は修正しながら2017年度まで管理しました。
2017年度はこれら前マテリアリティに関する活動進捗(2014-2016年度)を評価し、社内外の意見を反映した新たなマテリアリティを特定しました(特定のプロセスは下図をご覧ください)。当社グループは、こうしたマテリアリティの見直しサイクルを今後も継続して行い、環境や社会に対する責任を果たしていくことで、ステークホルダーの価値創造と持続可能な社会の発展に貢献し続けていきます。

マテリアリティの見直しサイクル
マテリアリティ(2014-16年度)について

2013年度に特定し、2014年度から2016年度までPDCA管理した前マテリアリティ(2014‐2016年度)の特定に関する詳細は、下記リンク先でご覧いただけます。

STEP1 マテリアリティ活動の評価

当該年度における各マテリアリティの取り組みを総括します。設定した主要取り組み指標(KPI)の達成度や、目標値の妥当性を確認するとともに、マテリアリティに関連する様々な取り組みがどこまで進捗し、どのような課題が残ったのかを評価します。
評価にあたっては、実際のマネジメントを行っている社内各組織へのヒアリング結果をもとに外部有識者との対話を行い、マテリアリティの見直しに向けて新たに検討すべきテーマや重要課題は何かを集約します。
なお、前マテリアリティ(2014-2016年度)の指標と、実績および評価は下記のとおりです。

2016年度に向けた目標

CSR
憲章
マテリアリティの指標 G4
対応
指標
目標
(2014
年度〜)
2014
年度
実績
2015
年度
実績
2016
年度
実績
顧客の安全衛生 PR1 100% 100% 100% 100%
大阪ガスが供給する都市ガスのうち、安全衛生評価を行っているものの比率
製品・サービスの安全表示 PR5 87%
以上
91.0% 91.9% 91.7%
(目標を91%
以上に
見直し)
保安を含む顧客接点業務に対するお客さまの満足度
エネルギー消費量/
大気への排出
EN18 12.3t-CO2/
百万m³
以下
10.9t-CO2/
百万m³
11.7t-CO2/
百万m³
10.5t-CO2/
百万m³
都市ガス製造所におけるガス販売量あたりのCO2排出量
オフィスビルにおける床面積あたりのCO2排出量 EN18 74.4t-CO2/
千m²
以下
65.6t-CO2/
千m²
61.8t-CO2/
千m²
61.0t-CO2/
千m²
排水および廃棄物 EN23 2.0%
以下
1.3% 0.9% 0.7%
大阪ガス全体における産業廃棄物の最終処分率
地域コミュニティ SO1 100% 100% 100% 100%
地域コミュニティへの対応、地域への影響評価、コミュニティの取り組みが実施された事業所の割合
顧客プライバシー PR8   個人情報の紛失に対応 個人情報の紛失に対応 個人情報の紛失に対応
顧客のプライバシー侵害に関する正当な不服申し立て件数
共通 苦情処理の仕組み(環境・社会への影響・人権・労働慣行) EN34
SO11
HR12
LA16
  ご不満や苦情の各々に対応 ご不満や苦情の各々に対応 ご不満や苦情の各々に対応
公式の苦情処理制度によって申し立てられた環境・社会への影響・人権・労働慣行に関する苦情の件数/対応し、解決した件数
サプライヤーの評価(環境・社会への影響・人権・労働慣行) EN32
SO9
HR10
LA14
100% 100% 100% 100%
環境・社会への影響・人権・労働慣行基準を用いて選定した資材購買の新規サプライヤー割合

STEP2 優先順位、バウンダリーの再検討

事業および事業に関連する環境の変化、サステナビリティ関連の社会動向を踏まえ、優先順位を上げる項目や、社外および社内のバウンダリーについて社内各組織との議論を重ねます。今回の見直し作業では、当社グループが2017年に策定した「長期経営ビジョン2030」「中期経営計画2020」や、社会動向としてパリ協定の発効、持続可能な開発目標(SDGs)の採択、 GRIスタンダードの発行などを確認しました。

STEP3 外部有識者による妥当性の確認と対話

社内で検討、見直したマテリアリティは、社会やステークホルダーの声を代表して外部有識者等の専門家の方々にその妥当性を評価していただきます。
自社が重要と判断する項目は妥当か、社会やステークホルダーから見て重要と思われる項目はほかにないかなどのご意見をいただき、これらを参考にマテリアリティを再度検討します。

STEP4 新マテリアリティの特定

新たなマテリアリティとして特定した項目および主要取り組み指標(KPI)は、当社グループの「CSR委員会」および「CSR推進会議」(2020年4月に「ESG推進委員会」および「ESG推進会議」に改定)での承認をもって決定し、マネジメントの枠組みを構築して取り組みを進めます。
なお、当社グループでは、マテリアリティ以外にも、CSR憲章ごとの考え方に沿った指標として「CSR指標」を設定し、2009年から取り組んでいます。