社会の持続的な発展を可能にするため、事業者による方針策定、計画立案、具体的取り組み等の促進を目指して、国際的NGOである「グローバル・レポーティング・イニシアティブ(GRI)」が作成した持続可能性報告書ガイドラインです。このガイドラインは、社会の持続可能性に関わる側面を、経済、環境、労働、人権、社会、製品の分野ごとにまとめ、これらの側面について事業者が事業活動のなかで取り組むべき項目および開示すべき情報を提示しています。2000年に第1版が発行されて以降、改訂を重ね、2013年に第4版(GRIガイドライン第4版)が発行されました。GRIガイドライン第4版では、影響の大きな側面を「マテリアリティ」として特定し、その特定のプロセスをはじめ、特定した側面の管理方法や指標の開示を求めています。